|
サポート項目 ＞ 【正誤表】
|
この度は、「図解入門ビジネス 決算書 読解力の基本が身につく88の極意
」をお買い上げいただきありがとうございました。
本書には以下のサポートがあります。 |
●5ページ 貸借対照表 固定負債（F）
【誤】→ 連結調整勘定
【正】→ のれん
|
●36ページ ケーススタディ 小見出し
【誤】→ 定率法による減価償却の計算
【正】→ 定額法による減価償却の計算
|
●113ページ
＜リード分 1行目＞
【誤】→ 株主資本利益率は、
【正】→ 自己資本利益率は、
＜小見出し＞
【誤】→ ROE（株主資本利益率）とは
【正】→ ROE（自己資本利益率）とは
＜本文 5～6行目＞
【誤】→ 株主資本（自己資本または純資産）に対する
【正】→ 自己資本に対する
＜本文 6～7行目＞
【誤】→ 株主資本利益率、あるいは自己資本利益率ともいいます。
【正】→ 自己資本利益率といいます。
＜13～14行目の枠内の式＞
【誤】→ ROE（株主資本利益率）＝純利益÷自己資本×100
＝税引き後利益÷株主資本×100
【正】→ ROE（自己資本利益率）＝純利益÷自己資本×100
自己資本＝純資産－新株予約権－少数株主持分
＜最終行の枠内の式＞
【誤】→ ROE=1株当たり利益÷１株当たり株主資本×100
【正】→ ROE=1株当たり利益÷１株当たり自己資本×100
|
●144ページ 企業の資金繰りの実態を示す経常収支比率
＜本文 1行目＞
【誤】→ 100％を超えると、銀行借り入れしなければ
【正】→ 100％以下では、銀行借り入れしなければ
＜枠内の式の最終行＞
【誤】→ 100％以下が理想！
【正】→ 100％以上が理想！
|
●154ページ 最終行 経常利益伸び率の式
【誤】→ （当年度経常利益－前年度経常利益）÷前年度売上高
【正】→ （当年度経常利益－前年度経常利益）÷前年度経常利益
|
●156ページ 当期純利益伸び率とは 枠内の式
【誤】→ （期純利益－前期純利益）
【正】→ （当期純利益－前期純利益）
|
●160ページ WACC 枠内の式 1行目
【誤】→ （１－実行税率）
【正】→ （１－実効税率）
|
●208ページ 本文 下から3行目
【誤】→ CAMP理論
【正】→ CAPM理論
※上記修正に伴い、247ページの索引右の段も「CAPM理論」に訂正。
|
●216ページ ケーススタディのタイトル
【誤】→ セグメント情報には意外な発見がある
【正】→ 連結損益計算書には意外な発見がある
|
◆平成19年度の税制改正に伴う訂正について
平成19年度の税制改正に伴い、減価償却制度も見直され、次のような改正が実施されました。
(1) 平成19年4月1日以降に取得する減価償却資産については現行の法定耐用年数経過時点の｢残存価額｣を撤廃し、法定耐用年数経過時点で全額（100％）が償却可能となる。
(2) 取得価額の95％までという償却可能限度額を撤廃し、平成19年4月1日以降に取得する減価償却資産については耐用年数経過時点に1円（備忘価額）まで償却できる。
こうした法改正に伴い、本書の記述を下記の通り訂正することとします。
●34ページ 本文 下から1～3行目
【訂正】→ 以下の文と差し替えるとともに、注を追加します。
ただし、固定資産は、通常、減価償却が法定耐用年数に達したあとも、使用可能ですが、税法上、購入価額の100％を費用計上できるようになっています＊。
＊…になっています。 残存簿価は1円となっている。
●36ページ ケーススタディ 最後の文
【訂正】→ 以下の文と差し替えます。
ここで、耐用年数は6年、減価償却は定額法によるものとします。
●36ページ 減価償却費の計算式
【訂正】→ 以下の式と差し替えます。
減価償却費 ＝ 取得価額 ÷ 耐用年数
＝ 30 ÷ 6 ＝ 5万円
●36ページ 帳簿価額の計算式
【訂正】→ 以下の式と差し替えます。
帳簿価額 ＝ 30 － 5 － 5 ＝ 20万円
●36ページ 本文 下から1～4行目
【訂正】→ 定率法の計算に関する説明は割愛します。
●37ページ グラフ等
【訂正】→ 上記訂正に伴い、グラフ等を以下の通り訂正します。
(1) 定率法グラフは耐用年数経過時点で0にまで下がる。
(2) 「・耐用年数の経過後、～」、「・取得原価の90％が～」といった枠内の文字を削除する。
(3) 残存価額は0となるので、一番下のグラフの縦軸の90%の位置が100％になる。
|
